玄関ドアをリフォームするメリットは？ドアの種類や使える補助金｜京都で窓・玄関のリフォームなら「株式会社Imaガラス」

玄関ドアには、「開きドア」と「引き戸」、「断熱ドア」があります。それぞれの特徴や違いについて詳しく見ていきましょう。

開きドアとは

開きドアとは、前後に開くタイプの一般的な玄関ドアで、「片開きドア」や「親子ドア」などがあります。それぞれの特徴は次のとおりです。

片開ドア

片開きドアは、片側からだけ開けられるタイプの開き戸です。狭いスペースでも設置しやすいため、主にマンションやアパートなどの集合住宅で使用されています。また、玄関の他にもトイレやプライベートルームなどさまざまな場所に設置できます。

両開きドア

両開き戸は、左右どちらでも開けられるタイプで、観音開きとも呼ばれています。開口部が大きいため、収納にも使用されています。玄関ドアに使用すると高級感を演出でき、一度に多くの人が出入り可能です。

袖付き開き戸

袖付き開き戸は片開き戸の横に細い窓のようなものが取り付けられており、そこから光が入ることで玄関先が明るい雰囲気になります。また、外に人がいるかどうか気配も感じやすくなるため、防犯性にも優れています。

親子ドア

親子ドアは、観音開きタイプの玄関ドアです。子に属する方のドアが小さく、普段は閉めておけます。子のドアを開けることで、大きな荷物を搬入しやすくなります。

引き戸とは

引き戸とは、前後に開くのではなく左右に引くことで開くドアです。力が弱い人でも開けやすく、車椅子やベビーカーもスムーズに出入りできます。引き戸の種類とそれぞれの特徴について詳しく見ていきましょう。

引き違い戸

引き違い戸とは、2枚の戸が引き違うタイプの玄関ドアです。左右どちらからでも出入りできるため、玄関に置く物の量が増えたり位置が変わったりすることが多い家庭におすすめです。

片引き戸

片引き戸とは、1枚の戸を左右どちらかに引いて開くタイプの玄関ドアです。2～3枚のドアが連動して開くタイプのものもあります。

断熱ドアとは

断熱ドアとは、断熱性に優れていることで季節を問わず玄関の温度が快適になるドアです。寒い季節は玄関の靴を置いてある辺りが冷え、夏は暑くなりますが、断熱ドアであれば季節を問わず快適に玄関を使えます。

玄関ドアを交換することには、次のメリットがあります。

ドア交換メリット①：断熱性

断熱性に優れたタイプの玄関ドアに交換すれば、玄関の保温性が高まり夏や冬を問わず快適に使えます。玄関ドアによく使われるガラスやアルミは熱伝導率が高いため、夏は暑く、冬は寒くなりがちです。断熱ドアに交換すれば、ベビーカーや車いすなどの準備の際に寒かったり、暑かったりせずに済むでしょう。

ドア交換メリット②：採光性

窓つきの玄関ドアに交換すれば、日光が室内に入ってきて玄関が明るくなります。玄関前に全身鏡を置けば、入ってきた光が当たることで外に近い光の環境で自分の見え方を確認できます。玄関の雰囲気を明るくしたい場合におすすめですが、それだけ断熱性は低下する点に注意が必要です。

ドア交換メリット③：防犯性

最近の玄関ドアはピッキング防止対策が施されているため、新しいものに交換するだけで防犯性が高まります。特に、複数の鍵穴がついているものやリモコンやカードキーで開けるタイプのものなどは、防犯性に優れています。

玄関ドアの交換には数十万円かかることが一般的なため、少しでも費用を抑えたいと考える方が多いのではないでしょうか。
玄関ドアの性能によっては次の補助金を利用できます。

こどもみらい住宅支援金

こどもみらい住宅支援金は、こどもみらい住宅支援事業における補助金のことで、断熱やバリアフリーのリフォームをした際に5万～30万円の補助金を受け取れます。補助金額はドアや窓のサイズによって異なるうえに、補助対象は断熱タイプのみのため注意しましょう。

国土交通省のこどもみらい住宅支援金サイトはこちら。

断熱リフォーム支援補助金

断熱リフォーム支援補助金は、既存住宅における断熱リフォーム支援事業（二酸化炭素排出抑制対策事業費等補助金）による補助金です。すべての既存住宅が対象で、リフォームする際にドアや窓を断熱性が高いものに交換すると、1戸120万円を上限に補助金を受け取れます。店舗や事務所は対象外で、また共用部分の改修には管理規約を確認し、適切な手続き・申請を踏む必要があります。

介護支援金

介護支援金とは、介護保険制度を利用した補助金のことです。40歳以上の介護保険の被保険者で、要支援1～2、または要介護1～5に認定されている場合に限り補助金を受け取れます。対象の住宅は被保険者の住所と一致しており、被保険者が実際に利用していることが条件です。また、福祉施設への入所や病院に入院している場合は、自宅を利用していないと判断されます。補助金額は最大20万円ですが、所得に応じて7～9割の補助となり、実際に受け取れる金額は最大18万円です。